アクサスは「日本でもっともエンジニアがわくわくする会社になる」というビジョンのもと、DXを推進しています。私たちがDXにこだわる理由はシンプルです。
一つは、私たち自身が「最新技術を自ら使いこなす集団」でありたいからです。生成AIをはじめとする先端技術を日々の業務で自ら実践し、その実体験を通じてお客様に「すごい!」と言われる価値を創出します。
もう一つは、徹底したデジタル化で「究極のエンジニアファースト」を実現するためです。採用や事務のプロセスを自動化・効率化し、生み出された時間をエンジニアがよりクリエイティブな挑戦に没頭できる環境へ還元します。
デジタル技術という強力な武器を手に、物理的な制約やアナログな負担を取り除き、一人ひとりがより自由に輝ける「ネクストスタンダード」な企業へと進化してまいります。
アクサス株式会社 代表取締役 小堀 一雄
「日本でもっともエンジニアがわくわくする会社になる」
テクノロジーの急速な進化や働き方の多様化といった社会変化を踏まえ、経営ビジョンを実現するために、大きく2つの方向性でDXに取り組みます。
アクサスでは、最新のデジタルテクノロジーを積極的に取り入れ、「人」と「技術」が融合した次世代のビジネスモデルを構築します。以下の3つの柱を中心にDXを推進し、業界をリードする価値提供を目指します。
生成AIをはじめとする最先端のデジタル技術を日常業務や教育基盤に取り入れ、生産性の向上とスピーディーなナレッジ共有を実現します。
■ 生成AIを活用した業務改善と内製化資料作成や情報整理に加え、業務アプリケーションやWebサイトの制作にも生成AIを活用し、社員自らが業務改善ツールを内製できる体制を構築しています。外部委託に頼らず、現場の課題をスピーディーに解決します。
■ 社内勉強会によるAI活用ノウハウの共有「生成AIを利用した業務改善」をテーマとした社内勉強会を開催し、AI活用ルールやツールごとの活用方法、エンジニア向けの業務効率化事例を共有しています。録画や資料を社内で公開することで、場所や時間の制約なく、誰もが繰り返し学べる環境を整えています。
「人」に関わるプロセスをデジタル化し、データに基づいた迅速かつミスマッチのないマッチングを実現します。
■ 採用活動のデジタル化オンライン面接、採用内定通知書の電子化、ATS(採用管理システム)の導入により、候補者体験(CX)の向上と選考スピードの最大化を図ります。
■ 採用事務のオートメーションメール送信や数値分析等の定型業務を自動化し、採用担当が「候補者との対話」という本質的な業務に集中できる環境を構築します。
社内のあらゆる情報をデータ化し、可視化することで、意思決定の精度向上と生産性の極大化を推進します。
■ スキル管理システムの導入・運用エンジニアのスキル情報を一元管理するため、スキル管理システムを導入し、運用を開始しました。スキルや経験を可視化し、最適なプロジェクトアサイン、戦略的な人材育成、採用計画の立案に一体的に活用していきます。
■ デジタルツールの徹底活用Web会議、チャット、タスク管理、電子契約、労務管理等の活用により、場所や時間に縛られない柔軟で高効率なワークスタイルを確立します。
■ ペーパーレス化の完遂アナログな事務手続きを徹底的に排除し、すべての業務プロセスをデジタル上で完結させることで、経営資源の最適化を図ります。
当社では、DX戦略を確実に実行に移すため、以下の環境整備を推進しています。
場所やデバイスを問わず、セキュアに業務ができるインフラを整備しています。
各システムで管理されている情報を活用し、迅速な意思決定につなげます。
ツールを導入して終わりにせず、社内に浸透させるための環境を整えています。
代表取締役がDXの旗振り役となり、経営層と各部門長で構成される経営会議を通じて、部門の垣根を超えて社員一人ひとりが主役となって変革を推進する「全員参加型」の体制を構築しています。
特定の部署に限定せず、現場のリアルな声やアイデアをダイレクトにデジタル活用へ反映させることで、全社一丸となって柔軟かつスピーディーな改善を繰り返します。経営層と現場が密に連携し、テクノロジーを通じて誰もがより本質的な業務に挑戦できる環境づくりを大切にしています。
当社では、デジタル変革を支える中心は「人」であると考え、IT未経験者からスペシャリストまでが共に成長し続ける環境を構築しています。
エンジニア主体の組織として、高度な専門性を備えた人材の確保に加え、社内での資格取得支援や技術ナレッジの共有を積極的に行っています。
また、IT未経験者の採用・育成にも注力しており、実務を通じた教育(OJT)や生成AI活用の社内勉強会、最新のデジタルツールの活用により、誰もがテクノロジーを使いこなし、価値を創出できる人材へと進化できる体制を整えています。
DX戦略の達成状況を客観的に評価するため、以下の項目を主な指標として定め、定期的なモニタリングと施策の改善を実施しています。